海外在住だけど日本語教師養成講座は受けられる？資格の取得は可能？

日本語教師養成講座を受けたいけど、海外在住なのでどうしたらよいかわからない、という方もいるでしょう。そんな方に向けて、本記事では海外に住みながら日本語教師の資格を取得する方法について解説します。海外の日本語教育のニーズについても説明するので、海外での日本語教育に興味のある方はぜひご一読ください。

海外における日本語教師のニーズとは

海外における日本語教師のニーズは、引き続き高い水準を維持しています。独立行政法人国際交流基金が実施した2021年度海外日本語教育機関調査によると、日本語教育を実施している国や地域は141あり、学習者数は過去3番目の多さである約380万人でした。調査を開始した1979年の学習者数が約13万人であったことからすると、日本語教師は現在も海外で必要とされていることがわかります。

ただし、海外といってもニーズのある地域にはかたよりがあり、学習者の約8割がアジアにいます。残りの2割のうち、1割がオセアニアで、あと1割をアメリカ大陸とヨーロッパで分けているのが現状です。ただし、オセアニアについては、国・地域別の学習者数で4位（415,348人）に位置するオーストラリアが大半を占めています。このことから、海外における日本語教師のニーズは、アジアおよびオーストラリアにおいては高いものの、そのほかの地域では低い状況にあるといえます。

海外在住でも受講できる日本語教師養成講座もある

海外に住みながら日本語教師養成講座を受けたいというときは、Web講座を受ける場合と在住先で開講している講座を受ける場合の2通りがあります。海外での受講については、大きな注意点が1つあります。それは、受講しようとしている講座が文化庁に届出を受理された講座であるかどうか、という点です。

文化庁に届出を受理された講座でないと意味がない？

法務省告示校で日本語教師になるための条件の1つとして「4年制大学を卒業し、かつ、文化庁の認める420時間以上の日本語教育に関する研修を修了すること」があります。一部をWeb講座で受講できても、実技教育やテストの実施の観点から、どこかのタイミングで日本国内の校舎に通学する必要があるのが通常です。

法務省告示校で日本語教師になることを目指している方は、必ず文化庁に届出を受理された講座であることを確認しましょう。ただし、文化庁に届出を受理された講座でなくとも、受講する目的によって意味はあります。

日本語教師養成講座を選ぶときは目的を明確に

日本語教師検定試験に向けた学習を目的としている場合や、法務省告示校以外で働く予定の場合は、文化庁に届出を受理されている講座かどうかに必ずしもこだわらなくてもよいでしょう。文化庁に届出を受理されていない講座については、受理されている講座と比較して費用が安いというメリットがあるため、受講する目的によっては選択肢の1つになります。

ただし、法務省告示校以外でも、法務省告示校で日本語教師になるための条件を満たしていることを求める場合があるという点は覚えておきましょう。講座にかかる費用の兼ね合いもありますが、上記の点は理解したうえで講座を選択することをおすすめします。

海外在住でも日本語教師の資格も取得できる

海外在住でも法務省告示校で日本語教師の資格を取得できますが、完全に海外にいながら取得することはできません。日本に一時帰国する必要があるので、その点はご留意ください。

Web講座を活用した日本語教師養成講座の受講

大手の日本語教師養成学校では、Web講座を設けています。一般的には、理論科目はWeb講座で受講できますが、実技科目は学校で受講します。養成学校によっては実技科目もオンラインライブ授業で開講している場合もありますが、その場合でも学校でテストを受ける必要があるため、一時帰国が必須です。

いずれにしてもある程度の期間を日本で過ごす必要があるため、海外での生活状況によっては難しいこともあるでしょう。また、日本語教師養成講座を受講する場合、法務省告示校で日本語教師になるには「4年制大学の卒業」も条件のため注意してください。

日本語教育能力検定試験の合格

まとまった期間を日本で過ごすことができない場合は、日本語教育能力検定試験の合格を目指すとよいでしょう。日本語教育能力検定試験は年に1回（1日）開催されている試験であり、この試験に合格することでも法務省告示校で日本語教師になるための条件を満たせるのです。受験資格は設けられていないため、4年制大学を卒業していない場合は日本語教育能力検定試験の合格を目指しましょう。

これまでの試験の開催場所は、東京のほか札幌、大阪、福岡などの国際線を有する都道府県7か所のため、日本には短期間滞在するだけで受験可能です。願書の締め切りは概ね3か月前のため、試験日程を確認して早目に手配しましょう。

そもそも日本語教師に資格は不要？

ここまで日本語教師の資格について説明しましたが、正確にいうと日本語教師の資格というものは2023年1月時点では存在していません。先に述べたとおり、法務省告示校で日本語教師になるには一定の条件がありますが、それ以外の場所で日本語教師として働く場合には条件はありません。

このように、働く先によって必要とされる条件に違いがあるため、日本語教師として働きたいと考えている場合は、まず働きたい国・地域の求人を確認してみましょう。なお、日本語教師としての能力を担保するため、法務省告示校以外でも求人の要件として同様の条件を挙げている場合があります。求人の要件に広く当てはまりたい場合は、条件を満たしている方が有利といえます。

まとめ

海外に住みながら日本語教師の資格を取得する方法についての解説でした。いわゆる日本語教師の資格とは、法務省告示校で日本語教師になる条件であるため、海外にいながらすべての条件を満たすことはできないのが現状です。本記事で解説したどの方法を選択する場合でも、日本語教師になるうえで自分に何が必要かを確認することが重要です。大切な時間を無駄にしないためにも、本記事をぜひ参考にしてください。