日本語教師養成学校比較5選！口コミで人気の講座を中心に学校を紹介します

いかがでしたか。おすすめの日本語教師養成講座を5つご紹介しました。気になる日本語教師養成講座はありましたか。

自分のライフスタイルに合わせて学べる講座ばかりなので、気になる講座があれば資料請求をしてみてくださいね。ここからは、日本語教師養成講座の学校選びについてアンケート調査を行った結果や「日本語教師について」「日本語教師になるための方法」「勉強方法別のメリット・デメリット」などをご紹介していきます。

日本語養成講座とは、日本語教師になる為に必要な知識や技術を学ぶことができる講座です。2017年以降に文化庁に届出を出し、受理されないと正式な養成講座とは認められないこととなりました。
また文化庁から発表されているものによると、届出が出されていて「社会・文化・地域」・「言語と社会」・「言語と心理」・「言語と教育」・「言語」の5区分にわたり420単位時間以上の研修科目が設定された講座となっています。文化庁の基準を満たし、届出の出された講座を受講することで法務省告示校をはじめ国内外で日本語教師として働くことが可能となります。
講座については学校で併設しているものと単独で開設しているものがあり、どちらもプロの講師から日本語を教える際に必要な倫理や実技を学べます。
最近はオンライン学習を取り入れているところもあり、在宅で受講し自分のペースで日本語教師を目指したい方におすすめです。そして講座を選ぶ際には目標や重視する点に合わせて講座の種類を選びましょう。
420時間以上の日本語教師養成講座以外にも、日本語教育能力検定の試験対策ができる講座あるの自分には何が必要なのかよく考えて検討しましょう。

実際に養成講座を探してみると、いろんなところで実施されていることがわかります。選択肢の幅が広いのはいいことですが、どこが自分に合っているのか悩んでしまいますよね。

ここからは日本語学校養成学校の選び方について、いくつかポイントを絞りながら解説していきます。

養成講座を選ぶ際の注意点

日本語教養成講座を受けようと考えた際に、どこにしようか迷われる方も多いでしょう。ですが1点絶対に注意してほしいのが、その講座が文化庁に届出を提出して受理されているものかどうかです。
なぜかというと、法務省告示の日本語教育機関の教員になる為には、文化庁に届け出を出して尚且つ受理された養成講座を取得しておかなければならないからです。この文化庁に受理された養成講座を受けていないと、法務省告示の日本語教育機関で働くことができません。
法務省告示とは、日本語学習を目的として来日する外国人を対象に、日本語教育を行う機関のうち在留資格の「留学」を付与することができる機関です。この機関について法務省が日本語教育機関として定めています。

法務省告示でない教育機関で働きたいと考えている方もいるとは思いますが、将来的に働くことのできる場所を選ぶ結果になってしまうので、自分が受講する養成講座は文化庁に届出を出して受理されたものか確認しておくとよいでしょう。

420時間の日本語教師養成講座

「420時間の日本語教師養成講座」は、文化庁の届出受理によって研修科目が設定された講座になります。社会的に認められる日本語教師になるには、法務省が定めた「日本語教育機関の告示基準」をクリアしている教育機関で、研修を受けなくてはなりません。

そのため、この420時間の日本語教師養成講座を受講することができるかどうかは、日本語教師養成講座を探す上で重要なポイントになります。しかし420時間の日本語教師養成講座の中には、正規の資格にならないものがあるのでこの点は十分に注意しましょう。

国内の日本語学校は、講師の資格を日協振に提出する必要があるため、正規でないキャリアは採用の妨げになります。

受講費用はどうか

受講費用も、学校を選ぶうえで重要なポイントになるでしょう。

そもそも日本語教師養成講座は、420時間以上の受講をしなくてはならないので、それなりの受講費用がかかってしまいます。もちろん学ぶ内容によって、その後のキャリアに影響する場合があるため、安ければいいというものではありませんが、少なくとも自分が納得する学習内容で費用がマッチしているかどうかなどを総合的にチェックしておくとよいでしょう。

それでも「費用を何とか安くしたい」ということであれば、教育訓練給付金制度の対象となるコースは、修了後に10万円の給付金がおりるチャンスがあるため、各校の希望コースが対象になっているか、自身が対象となっているかどうかを調べてみるのもよいでしょう。自身が教育訓練給付金制度の対象となっているかどうかはハローワークで確認することができますよ。

また学校によっては、期間限定の割引キャンペーンなどを実施していることもあるので、あわせてチェックしてみてくださいね。

どんなカリキュラムになっているか

資格取得を目指すための勉強とあわせ、外国人生徒を前にして実際に授業を行うといった、実践型のカリキュラムを導入している学校も見られます。卒業後即戦力として働きたいということであれば、実戦形式の授業があるかどうかも重視して見ておくといいでしょう。

日本語教師養成講座の教育内容は、そもそも文化庁が2000年に設置した、日本語教員の養成に関する調査研究協力者会議で、基本項目がまとめられていますが、なにしろ20年以上も前の内容なので、あまりそのままで倣ってしまうと最新の日本語教育とは噛みあいません。

日本語を学ぶ生徒や日本での外国人の社会環境は、この20年でどんどん変化しています。特に留学生以外の日本語教育が、現代社会では求められているので、養成講座のカリキュラムがさまざまな生徒に対応できるものになっているかどうかは、いま日本語教師を目指している人からしてみれば、見逃せないポイントとなるでしょう。

学校を選ぶ際はこのような要素も踏まえて、実践的な学習がカリキュラムに含まれているかどうかも確認してください。

アクセスはよいか

日本語養成講座の通学コースを受講する場合は、だいたい半年～1年ほど通うことになるので、学校の場所も選ぶ際の重要ポイントになります。

通信講座を選ぶ場合でも、実技の授業を受ける際は来校しなければなりません。通勤や生活圏内から、あまり離れてしまうと交通費や通学時間も負担になってしまいます。

そのため通学・通信どちらのコースを選ぶにせよ、自宅からのアクセスがよい学校を選ぶのがいいでしょう。

なかには実技もオンライン講座で対応している学校があるため、「なるべく通学したくない」という方はこういったコースを提供している場所を探してみてください。

日本語教師養成講座は、上記のポイントを抑えることで選びやすくなります。もし調べていてわからないことがあれば、直接学校に問い合わせてみてください。

外国の人に日本語を教える教師になるためには、日本語教育に関する講座を受講した後に、日本語教育能力検定に合格してから、四年生の大学で日本語教育を専攻しなければいけません。この日本語教育能力検定の合格までをサポートするのが日本語教師養育学校の役割です。

ただ、学校に行くといっても、その学校選びは慎重に選ばなければいけないでしょう。当サイトではWEBアンケートで「資格取得に向けて学校に通う際、学校選びで大切だと思うものはどれですか」を実施しました。

その結果は以下の円グラフをご覧ください。

学校を探している人で、一番重要視しているのが33%の料金という結果になりました。次点でカリキュラム、ほかには、講師の質、アクセスなどに回答されています。

教員免許の取得とは少し違い、資格を取得してから大学に進学しなければいけないため、結果的には外国の人に日本語を教える日本語教師になるまでの道のりは長いです。

資格取得のために、半年～1年でおおよそ50万以上の授業料が必要になるため、大学に通うこと込みで考えるとなるべくなら費用を抑えたいところ。値段に見合った授業内容なのかはもちろん、料金面は一番にチェックしておきたいところでしょう。

次に多かったのがカリキュラムでした。カリキュラムが充実しているものなのか、どういったカリキュラムに注目しているのか気にしている人が多い結果となりましたね。

そのほかには、講師の質について着目している人もいました。教師の質がカリキュラムの質を左右させるといっても過言ではないので、料金などを合わせて、これらにも注目したいところですね。

学校に通うためにはアクセスにも注目しなければいけません。いくら学校の質がよくても、アクセスが良くないと決まった時間、決まった日程で通うのがむずかしくなるからです。

次は日本語教師になりたいと思っている人に向けた、日本語教師の仕事の内容にスポットを当ててみましたので、ぜひ参考にしてみてください。

日本語教師は海外の方へ日本語の指導をしたり、文化を伝えたりする素敵な仕事ですが、具体的な仕事内容をご存知ですか。ここでは、日本語教師の仕事内容や活動の場、求められる資格や日本語教師に向いている人をご紹介していきます。

日本語教師の仕事内容

日本語教師は主に日本語の話し方や文法などについて教える仕事です。これに加えて日本独自のマナーや文化、日本人の価値観や習慣について伝える役目もあります。

「教師」という仕事なので、生徒の出欠管理や教材・宿題・テストの作成と採点、それぞれの生徒に適したカリキュラムの用意や、学校の運営・行事に協力することもあります。

日本語教師の就職先と活動の場

日本語教師の就職先となるのは主に国内外の日本語学校です。ほかにも小中高等学校や大学、インターナショナルスクールといった教育機関、技術研修生の研修所、企業内外国人従業員へのレッスン、自治体運営の日本語教室など、国内だけでもこれだけ活躍の場があります。

もちろん、海外でも日本語教育は需要が伸びているため、さまざまな働き口が見つかります。海外レクリエーションやボランティアなどで活躍することもできるでしょう。

日本語教師に求められる資格

教師といえば、教員免許をとらなくてはならないイメージがありますが、日本語教師として仕事をするうえでは、教員免許の取得は必須ではありません。日本語教師という仕事は、2021年6月時点ではそもそも国家資格がありません。

しかし2021年1月25日に開かれた第2回日本語教師の資格に関する調査研究協力者会議によると、2024年以降に、公認日本語教師試験が実施されるとされています。

特定の教育機関や国ごとの就労条件

現在は国家資格を取得しなくても日本語教師になることはできますが、国内で法務省が告示している日本語学校に教員として勤めるには、次の条件のうちいずれかに該当していなくてはなりません。

・日本語教育能力検定試験に合格しているか
・学士の学位があり文化庁認定の「日本語教師養成講座（420分）」を修了しているか
・大学または大学院で日本語教育に関する主専攻プログラムあるいは副専攻プログラムのいずれかを修了しているか

さらに教育機関や国ごとに、採用に関して追加条件を設けている事例もあります。たとえば小中学校の場合は教員免許を取得しなくてはなりません。

海外の教育機関の場合も国ごとの教員免許をとらなくてはならないでしょう。ほかにも、大学で留学生の指導にあたる場合、大学院修士課程以上を修了していることが必須となるケースが多く見られます。

また、日本語教育や日本語学・言語学が専攻であることが求められる場合もあるので注意しましょう。就業したい国や教育機関があればあらかじめチェックをしておくことをおすすめします。

高卒でも日本語教師になることは可能？

高卒でも日本語教師になれないことはありません。ただし少なくとも「日本語教育能力検定試験」に合格する必要があります。

また日本語学校にもよりますが、学歴を大卒以上としているケースもあるため就業先が限られてしまうので注意が必要です。

日本語教師に向いている人

そもそも教師とは「人に教える」仕事のため、コミュニケーションを楽しんだり、何かを伝えたり、アドバイスすることが好きな人が向いているといえるでしょう。

特に日本語教師とは日本語だけでなく日本の文化を文化習慣の異なる海外の人に伝えていく仕事です。たとえば日本人が普段何気なく使い分けている言葉も、海外の人からすると疑問に感じることが多いため、それをわかりやすく説明する能力が求められるでしょう。

日本語にまつわる知識や教え方、さらにどんな教材が生徒の関心を引くのかについて追求しなくてはならないため、自分の知識を深めていきながらわかりやすく教えることが、あまり苦にならない人にこの仕事が向いているといえます。

日本語教師という仕事についてご紹介しました。なんとなくイメージはできましたか？

ここからは教育機関などで日本語教師として働くために必要な、

・日本語教育能力検定試験
・日本語教師養成講座（420分）
・日本語教育に関する主専攻、副専攻プログラム

について詳しく見ていきましょう。

日本語教育能力検定試験

年に1度、10月に実施される「日本語教育能力検定試験」に合格すると、日本語教師の資格を取得することができます。受験資格は特にないため、高卒・大卒関係なく受検できます。

なお試験会場は日本国内のみとなるので、海外在住の方は注意しましょう。合格率は25%前後となりますが、近年は28%に上昇しつつあります。

なお「日本語教育能力検定資格」は日本語教師として知識があるか問われる資格になるため、この資格を有することで、一定以上の知識があることを証明することができます。ただし養成講座や大学のコースのように、教壇での指導力といった、実践的な部分を補うことはできないため、即戦力になることは難しいでしょう。

日本語教師養成講座

この講座は日本語教師の勉強をする段階から、教育力をしっかり養いたいという方に最適なものになります。文化庁への届け出が受理されているこの講座を、受講～修了することによって「日本語教師養成総合講座の420時間カリキュラム修了」という、基本的な資格のひとつが得られることになります。

日本語教師養成講座では、日本度教師に欠かせない教育・言語についての知識と、教員として生徒に教えるための技術を学ぶことができます。日本語教師養成講座の学習期間は、講座ごとに420時間の授業を、3か月～1年、半年、半年～1年、半年～1年半といったように、期間を設定して実施していきます。

またこの期間中には日本語教育能力検定試験の合格に向けた勉強も行うことができるため、講座修了時に日本語教育能力検定試験を受験するのが一般的で、合格者も高い傾向にあります。どの学校でも、実技をのぞく授業はオンラインで受けることが可能なので、新型コロナウイルスに感染するリスクや、通学の負担を抑えることができるしょう。

そんな420時間講座の背景ですが、1985年に発表された「日本語教員養成のための標準的な教育内容」にあります。

しかし、こちらは座学に特化しており、コミュニケーションや実践的な能力の育成に注目されていませんでした。また、当時インターネット等のメディアは発展途上であり、これらによって生じる教育の多様化に対応できていない部分も課題として挙げられていました。

そこで、文化庁は2000年に「日本語教員養成において必要とされる教育内容」として新しく内容を改訂。こちらでは、コミュニケーションを主軸としたカリキュラムをつくり、基礎から応用まで対応している点が特徴です。さらに、新たな水準ではコミュニケーションを通して異文化を知るという目的も含まれており、言語と社会を結びつける重要な役割となっています。

このように、日本語教員の養成ではカリキュラムを広く深く考えているため、420時間講座は日本語教員として必要な水準であると結論付けています。

文化庁届出受理講座に関して

2017年に日本国内の日本語学校（告示校が）満たさなくてはいけない教員条件が明示され「学士の学位を持ち、日本語教育に関する適当な研修を420単位時間以上受講し修了した者」を満たす必要が出てきました。

そして文化庁届出受理講座とは、新告示基準により420単位時間の養成講座で日本語教員の資格条件を満たす場合、学士以上の学位が必要と明言されたことにより出入国在留管理庁が改めて追加した条件です。内容としては、文化庁に届出が受理された講座を修了することとし、文化庁は届出の内容を解釈指針と照らし合わせ、教育内容などが適当と認められる講座のみ受理しています。
出入国在留官庁の解釈方針では420単位時間の養成講座については
・1単位時間は４５分を下回らないこと
・平成３１年委文化審議会国語分科会が取りまとめた「日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改訂版」において示された「日本語教師【養成】における教育内容」に掲げた必須の教育内容を全て含む
・教育実習45単位時間以上を含む420単位時間以上修了していること
などを定めています。
教育内容としては以前の方針と変わりませんが「社会・文化・地域」、「言語と社会」、「言語と心理」、「言語と教育」、「言語」の５つの区分に設定された420単位時間以上の研修科目となっています。

日本語教育主専攻、副専攻

日本語教師になるための資格として、主・副専攻を履修するという方法があります。日本語学科という名称のコースを設けている大学がそれに該当するため、現在高校生であればこの日本語教育主専攻で日本語教師になる方法が無難でしょう。

しかし大学によって、授業内容やカリキュラム・単位などにかなり差があるため注意しましょう。知識を重視する大学もありますし、実技や模擬試験を重視する大学もあります。

副専攻の場合は、受講対象者の規定に目を通しておくといいでしょう。入学後に対象外だと判明すれば、資格取得に挑むことすらできません。

日本語教師になるために年齢制限はあるのか

次に日本語教師になるための年齢制限について紹介していきます。日本語教師になるには、とくに年齢制限は設けられていません。

実際に働いている年代を見てみると、40代から60代の活躍が多く、半数以上を占めています。もちろん条件さえ満たしていれば高卒でも働くことは可能です。

そのため、非常に幅広い世代が活躍できる仕事だといえます。条件さえ満たしていれば、何歳からでも挑戦することができるのです。

40代以上の受験者も多く、今まで培ってきた人生経験や社会経験がメリットとなる可能性も高まります。何歳からでも挑戦したいと思ったときに資格取得などを目指していくとよいでしょう。

ここまで日本語教師になる方法を説明させていただきました。この中で一番おすすめの方法は「日本語教師養成講座」を受講することです。

教材を元に資格をとるだけでは実践的な部分で心もとないですし、大学は日本語教師養成講座の受講に比べ費用が高くなり、時間の拘束も長くなる傾向にあります。

日本語教師養成講座ならば、日本語教師に必要な知識だけでなく、技術も身につけることができますし、大学に行くよりも費用を抑えることができます。社会人として働く方であれば、ライフスタイルに合わせて勉強を進めることもできますよ。

通学制の日本語教師養成学校に通うメリット・デメリット

通学制の日本語教師養成学校は週に数回学校へ通い、講座を受講します。全ての科目を学校で学ぶため、家の近くに学校がない人や昼間仕事で忙しい人には向いていません。ここでは、通学制の日本語教師養成学校のメリット・デメリットについて紹介します。

■メリット

通学制の日本語教師養成学校のメリットの一つは、いつでも質問ができるということです。通学制の学校では先生から直接学ぶことができるため、わからないことがあれば気軽に質問することができます。

また、学校に通って勉強することでモチベーションを維持しやすいという点も魅力です。通学制の学校は同じ目標に向かって頑張る仲間と一緒に学ぶことができます。切磋琢磨する環境にいることで、モチベーションを下げることなく勉強することができるでしょう。
また、ランキング1位のアークアカデミーでは、全受講者が満足と答える授業を行っています。模擬授業や教育実習が充実しており、質の高いカリキュラムが組まれています。
その為、2020年度・2021年度と２年連続で97.9％の受講者が授業に満足したと答えています。

■デメリット

通学制の学校は通信制の学校に比べて費用が高くなります。卒業できるまでの半年〜一年の間で、学費は約50万〜60万円かかります。少しでも安く費用を抑えたいという人には向いていないでしょう。

また、通学制は授業の時間割やカリキュラムがすでに決まっています。授業の時間割を軸に生活しなければならないため、仕事をしながら通う人や他の勉強を並行して行う場合は、スケジュールの管理が大変になるでしょう。

通信制の日本語教師養成学校に通うメリット・デメリット

通信制の日本語教師養成学校は講座の一部をオンラインで受けることができます。通信制の学校に通うメリット・デメリットを紹介します。

■メリット

通信制の日本語教師養成学校の最大のメリットは、時間や場所に縛られず、自分に合ったペースで日本語教師を目指すことができるところです。昼間は仕事で忙しい人や地方に住む人でも空いた時間に講座を受講することができるため、無理なく勉強をすすめることができるでしょう。

さらに通信制のメリットは学費を抑えられるという点です。通学制の学校よりも5〜10万円ほどの費用を抑えることができます。働きながら少しでも安い費用で講座を受講したいという人には、通信制の学校をおすすめします。

■デメリット

通信制の学校のデメリットの一つは、気軽に質問ができないということです。質問用紙やオンライン上で質問をしなければならない場合が多く、疑問をその場で解決することができません。わからないことはすぐに聞きたいという人はストレスに感じるでしょう。

さらに、通信制の学校に通う場合、授業の進捗管理を自分で行わなければならないという点もデメリットです。自宅で好きな時間に講座を受けられるという点はメリットですが、強制力がなく全て自分次第となります。自己管理が苦手という人にはおすすめしません。

そして、通信制の学校は全てがオンラインで好きな時間に行えるというわけではありません。実習や一部の講座は対面、もしくはリアルタイムで授業を行う必要があることが文化庁によって示されています。全てが自由に受講できるというわけではないため、注意が必要です。

外国人に日本語を教えるにあたって、自身がまず教えることができるだけの知識を身につけなくてはなりません。社会人として働きながら学ぶ方法はいくつかあり、それぞれにメリット・デメリットがあるため、自分に合った方法を探してみてください。

独学で日本語教師になる

もっとも費用がかからず、マイペースに学習できるのが独学のメリットです。独学ではテキストや受験料にのみお金がかかるため、講座を受けたり学校に通ったりするよりも安く済ませることができるでしょう。

しかし試験の傾向や対策、勉強の進捗管理などすべて自分で行わなければなりません。さらに、もしわからないことがあったとしても自分自身で答えを見つけるしかないため、勉強を継続しにくかったり壁にぶつかりやすいといったデメリットがあります。

日本語教師養成講座の通学コースを受講し日本語教師になる

学校で日本語教師の勉強をするメリットは、講師から直に指導やアドバイスを受けられる点です。わからないことがあれば、すぐに確認することができますし、効率よく学習することもできます。

しかし費用や通学頻度などが負担となる点はデメリットといえるでしょう。まず受講料としておよそ養成講座の場合およそ50万円の費用が必要になります。

通学頻度はコースによって異なりますが、家から通いやすい場所でない場合はそれなりの負担がかかります。

日本語教師養成講座の通信コースを受講し日本語教師になる

日本語教師養成講座では、通信コースを用意しているところも珍しくありません。通信コースは仕事や育児などで忙しい人でも利用しやすいコースです。

実際に外国人を相手に日本語教育を行ってきたプロから、オンライン上で添削やアドバイスを受けることができますし、何より自分のペースで学ぶことができます。

費用は通学コースよりもリーズナブルなので「費用は抑えて学びたい」「働きながら日本語教師になりたい」 という方にピッタリです。ただし通学コースよりも、修了までに時間がかかってしまいます。

また通信コースによっては「修了証」が渡されない場合もあるので、各校のホームページのQ&A　をチェックしたり、メールフォームや電話などから問い合わせて詳細をチェックするようにしてください。

働きながら日本語教師になるための勉強方法は以上の3パターンです。独学で学ぶには相当な胆力や自己管理が必要になるため、日本語教師養成講座の受講がおすすめです。

通学、通信の2種類がありますが、これはご自身のライフスタイルに合わせて選ぶのがよいでしょう。

独学で合格する人もいないわけではありませんが、メリットとデメリットそれぞれがあるので、そちらを確認した上でどうするか決めるのがおすすめです。

独学のメリット

経済的な負担が少ない点が挙げられます。学校などに通い講座を受けるとなると、それなりの出費が必要になります。ある程度の蓄えがある人であれば問題がありませんが、数十万円の出費になることもあるためきついと感じる人も少なくありません。

また学校へ通うことがないため、仕事をしている方にとっては時間的な余裕も生まれやすいです。さらに時間や場所にとらわれずに勉強ができるところも、独学のメリットの一つです。

独学のデメリット

自分で勉強することになるため、学習計画も自分で決める必要があります。毎日2時間、週末は4時間などと決めていても、どうしても甘えが出て計画通りに行かないことも少なくありません。

とくに学習習慣がない人にとっては、大きな負担になることも考えられるのです。学習量が不充分になることも多く、結果、学力が身についていない状態で試験を受けることになるケースも少なくありません。

また、モチベーションの維持も大きな問題になります。学校に通う場合は、学校についてしまえば勉強せざるを得ません。しかし自宅学習となると、本や漫画、テレビやネットなどさまざまな誘惑があります。気もそぞろになり、勉強に身が入らないことも多いです。

勉強仲間がいないところもデメリットの一つに入るでしょう。張り合いもないうえ、自分のでき具合が周りと比較してどの程度であるかも把握できません。そもそも前述したように日本語教育能力検定試験の難易度はかなり高いもので、そう簡単に合格できるものではありません。周りとの学力差もわからないままで受けるのは、自殺行為といっても過言ではありません。

勉強仲間がいない、というデメリットと近いですが、質問できる人がいないという点も上げられます。わからないことをそのままにしては、モチベーションが下がることにもつながるでしょう。質問ができれば疑問を解決し、理解を深めることができます。そうすれば自信につながることになるでしょう。

他にも実践力がつきにくい、ということも懸念されます。学校であれば実際に教壇に立った経験者からの話が聞けたり、アドバイスを受けることもあるでしょう。実習として教師になって授業をする講習などがある学校もあるかと思います。

しかし、これらの実践的な実習を独学で行うことはできません。そのため、教育実習が始まったときに独学と学校を利用した人とで多少の差は出てきてしまうかもしれません。

合格が難しいものだからこそ、独学でのデメリットは多くなってしまいます。以上を踏まえた上で、学校に通うことをおすすめしますよ。

現時点で日本語教師になるための公的な資格はないものの、現実問題としては実力を証明する資格や学歴が多くの職場で求められるという実態があります。

日本語教師として働くための条件をクリアする方法はいくつかありますが、すでに社会人となり大学に通うことがむずかしい方もいるでしょう。そんな方が日本語教師に転職したいという場合、知識と技術を総合的に学べる、420時間以上の日本語教師養成講座を受講することが、最適で最短な手段になります。

日本語教師養成講座を受講する場合は、学校ごとに特徴が異なるためしっかりチェックして自分に合った場所を選ぶようにしましょう。